未経験からコンサルタントへ転職するのに適した年齢・資格と転職対策をご紹介

コンサルティングファームは中途採用が中心

社会が不確実性を増す中で、ますます存在感を高めているコンサルティングファーム。その採用活動は、何らかの職務経歴がある方を中途採用するというパターンが一般的です。

新卒採用に積極的なファームもありますが、それらの企業が中途採用を軽視しているということではなく、マッキンゼー、BCG、アクセンチュア、Big4系ファームといった大手になればなるほど、年間を通して常に優秀な人材を確保しようと動いています。
ということは、現在それらのファームで活躍しているコンサルタントの多くも、かつては業界未経験のポテンシャル人材として門戸を叩いたということになります。

では、未経験からコンサルタントに転職された方々は、どういったプロフィールをお持ちで、どんな点を評価されたのでしょうか。弊社のこれまでの事例をもとに解説いたします。

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未経験からコンサルタントへの転職｜年齢は第2新卒～30代がメイン

中途からコンサルタントになったほとんどの方は第二新卒～社会人経験10年程度の枠の中におさまりますが、総合系コンサルティングファームですと前職での経験を生かして30代半ばではじめてコンサルタントに転身する、という可能性もあります。一方、40～50代の方がまったくの未経験でコンサルタントになるというのは、あったとしても極めて稀なケースと言っていいでしょう。

40代～50代での未経験コンサル転職は高難易度、ただ最近は成功事例が増加中

最近はあまり聞かれなくなりましたが「Up or Out（昇進するか、さもなくば去れ）」という言葉があるように、コンサルティング業界は人事評価が非常にシビアな世界であり、逆に優秀であれば若いうちから責任のあるポジションにどんどん昇進していきます。

30代後半にもなれば、一般事業会社における部課長クラスに匹敵する業務を担うことになり、当然売上責任も持つことになります。

ある日突然、コンサルティングのイロハを知らない人がそのポジションに入り、切れ者ぞろいの部下をコントロールして結果を出していく、というのは、不可能ではないにしても現実的ではないでしょう。

それゆえ、エントリーレベルの職位に配属されても双方に違和感のない年齢で採用する、というケースが一般的になっていきます。また、コンサルタントは非常に多忙な仕事なので、体力的な面で若い方が踏ん張りがきく、ということも理由に挙げられるかもしれません。

ただ近年は、特定の業界・業務の専門性を持つ40歳前後の方々が、年齢の壁を軽やかに飛び越えてコンサル業界で活躍される事例が増えています。大手ファームを中心に陣容が大きく拡大し育成ノウハウが蓄積されたこと、そして対応するプロジェクトの幅も広がったことで、コンサルティング未経験であっても比較的デリバリーしやすい案件が増えており、40代の方がマネージャー職でご入社されてもプロジェクトを引っ張ることが出来るようになっている、という状況です。
※こうした潮流については、当社コンサルタント佐藤がコラムで詳しくご紹介しています。

リンク：コンサルティング業界への転職「35歳が限界」はもう古い！

また、海外MBAを取得された方は2～3年ほど許容範囲が上振れする印象があります。これは、MBAホルダーであればエントリーレベルの一つ上の職位で入社出来る可能性があるためです。

未経験からコンサルタントへの転職｜学歴・社歴は問われるか

学歴について、具体的な学校名を要件に含めるファームはありませんが、結果として多いのは旧帝大一橋東工大、早慶上智など国内外の上位校と見なされる学校を卒業された方々です。

コンサルタントは知識ではなく知恵を売る商売なので、どれだけ勉強が出来たかという点で彼らが評価されたわけでは恐らくありません。その学歴に透けて見える「足りないものを見極め、限られた時間で効率的に補うスキル」、「努力を継続する精神力」、「困難に立ち向かい克服した経験」といった資質が、コンサルタントのもっとも基礎的な土台と合致しているからこそ、適性があると判断されたのです。

逆に言えば、上記のような資質をお持ちであれば、典型的な学歴でなくてもコンサルタントになれる可能性は十分あります。実際弊社には、自らの意思で大学に進学せず専門学校に進まれた方が、就業から数年を経て再生系コンサルティングファームにご入社されたという事例もあります。

リンク：コンサルタントになるために学歴は関係するか？　転職と新卒採用の場合

MBA取得が必須ということはない

関連して、MBAについて再度触れておきます。

リーマンショック以前はともかく、現在のコンサル業界では、MBA取得はコンサルタントへの直通チケットを手にすることを意味しません。基本的な財務スキルを身につけたり、解のない経営課題に頭を悩ませたりした経験はもちろんプラスに評価されますし、海外のビジネススクールを卒業しているのであれば英語力や多文化環境への適応という点も差別要因になりますが、それを理由に内定を出すファームはまずないといっていいでしょう。

MBAに行く前に何をしていたのか、何を求めてMBAに行ったのか、その結果何を獲得し、それをそのファームでどう生かせると考えているのか。こうした一連のストーリーが納得感をもって伝えられた時、MBAは初めて強力な武器になりえるのです。

社歴での有利･不利はあるのか

社歴については、学歴ほど特定の対象に集中することはありませんが、大まかにとらえるなら知名度の高い、一定程度以上の規模の企業に勤めていた方が多くなります。

クライアント企業がコンサルティングファームに支払うフィーは安くありません。案件によっては数千万、数億という予算を投じることになります。それだけの資本力は、中小企業にはなかなかありません。すなわち、クライアントになりうるのは、上場企業をはじめとした国内外の大手企業が中心ということになります。

あなたがコンサルタントになった時、会議室で相対するのは、そうした一流企業で基礎から徹底的に鍛えられてきたトップレベルのビジネスパーソンたちです。彼らが抱えている課題を、その内容や規模も含めてリアルに把握し、自分のこととして腹落ちさせた上で解決策を模索しなければなりません。こうして見ていくと、クライアントが置かれているのに近いシチュエーションで仕事をしたことがある人の方が、コンサルタントに親和性があるということが理解出来るのではないかと思います。

もちろん、上記に当てはまらないケースも多々あります。規模は小さくても先進的なサービスや絶対的なシェアを持つ企業に勤めてらっしゃる方に対し、該当業界へのコンサルティングを強化したいファームがオファーを出すというような状況は十分考えられます。

なお、これは他業界でも同様と思われますが、年齢に比して転職回数が多いとジョブ・ホッパーと見なされ敬遠される可能性があります。それぞれの転職の度にしっかりとした理由があるかどうか、そしてその延長線上にコンサルタントという職業が置かれる必然性があるかどうかが問われます。

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未経験からコンサルタントへの転職｜求められる資格･能力

ご存知のように、コンサルタントは業務独占資格ではありません。「これがあればコンサルタントと認められる」、そういう資格はないということを念頭に置いたうえで、以下にコンサルタントが保有している割合の高い資格を挙げてみましょう。

公認会計士・税理士

よく目につくのは、公認会計士資格です。B/S、P/Lを読み解き、資金の流れから企業を評価出来る会計士は、究極的に「いかにクライアント企業を儲けさせるか」を考えていくコンサルタントと相性がよく、比較的汎用性の高い資格ではないかと考えられます。また、現在グローバルで大手とみなされるファームの多くが、会計事務所のコンサルティング部門を出自に持つということも、会計士とコンサルタントの親和性の要因かもしれません。

財務の中でも特にTaxの専門家である税理士資格をお持ちの方も、例えば企業再生に携わる分野などでプラス評価を受ける可能性が大きくなります。

ITコンサルタントの場合はSAP、Oracleなども

それ以外の資格は、そのファームあるいは部門が対象としている分野と合致していればアドバンテージとなります。例えば、社会保険労務士の資格をお持ちの方が人事系ファームに入社される、医師免許をお持ちの方が医療系ファームに転職する、といったケースは分かりやすいと思います。また、IT系ファームにおいては、公的な資格に加えてSAPやOracleの認定コンサルタントであることが有利に働くというケースも多く見られます。

資格、能力

何よりも重要視されるのは英語力

最後に、近年の採用傾向として、どんな資格よりも重視されているのが英語力であるということを付け加えておきます。少子高齢化が加速し内需縮小が避けられない我が国にあって、企業は今後の成長エンジンを海外に見出さざるを得なくなっています。それはすなわち、企業を支援するコンサルタント自身がグローバルに活動できなければ話にならない、ということに他なりません。

数年前までは「TOEIC▲▲点以上」といった目安もありましたが、今はネイティブとビジネストークが出来るレベルが普通に求められるようになっています。時代は「TOEICが満点でも、業務上で英語を使用したことがないと評価されない」というところまで来ているのです。コンサルタントを目指す皆さんには、ぜひ英語力を磨いておくことをお勧めします。

リンク：コンサルタントになるために必要・有利な資格を業界毎に一覧で紹介

未経験からコンサルタントへの転職｜経験してきた職務内容について

今までどのような職務内容に携わってきたかという観点では、戦略系コンサルティングファームとそれ以外では傾向が異なるため、2つを分けてご説明します。

まず、戦略系ファームが業界未経験者を選考する際は、完全にポテンシャル採用のスタンスをとります。ファーム側からは「事業会社の企画部門や事業開発部門での業務経験がある方」、「マネージャー等の役職の有無にかかわらず人を動かした経験がある方」といったワードをよく聞きますが、これもポテンシャルを推しはかるための一例ということ。

ですので、官僚や研究者、医師、NPO出身者など、戦略系ファームには本当にさまざまなバックグラウンドをお持ちの方が在籍しています。いわゆる“地頭の良さ”と対人力が卓越したレベルにあれば、経験や知識はほとんど問われない、というのが戦略系ファームの選考です。

一方それ以外のファームでは、多かれ少なかれターゲットとしているインダストリーに対する知見が必要になってきます。現実的には、システムにまったく触れたことがない人がITコンサルタントになるのは難しいでしょうし、財務諸表を見たことがない財務会計コンサルタントも存在しないでしょう。

職務内容

ただし、必要とされる知見を満たしていたとしても、日々のルーティンワークを淡々とこなしていた、というのでは評価ポイントにはなりません。大過なく業務を遂行したという事実ではなく、その業務の仕組みそのものを改善し効率化したといった経験や、マネジメント手法を工夫してプロジェクトメンバーの生産性をアップさせたといったような経験こそが強みになります。

重要なのは、日々の業務の中で「正確な現状認識から問題点をあぶり出し、論理的に解決策を導き、それを実行する」というコンサル的なアプローチで、目に見える結果を出した経験があるか否かなのです。

未経験からコンサルタントへの転職｜志望動機について

未経験からのコンサルタントへの転職について、年齢、学歴、社歴、資格や関わってきた職務内容の視点から説明してきましたが「なぜコンサルタントへ転職したいのか」という志望動機もやはり重要な要素です。

なぜコンサル業界に転職をしたいのか、複数あるコンサルティングファームの中でなぜそのファームなのか、入社した後で何がしたいのか、何ができるのかはコンサルティングファーム側として事前に把握しておきたい情報です。

志望動機のポイントとしては、自身のキャリアを振り返り「自分に何ができるのか」を整理し、転職を希望するファームが「どのような人材を求めてるのか」を理解し、他にどのような人材が応募しているのか「ライバルを知る」ことがポイントとなります。

志望動機書の書き方などについては下記について詳しく紹介していますので、参考にしてください。

リンク：コンサルタントへの転職｜志望動機の書き方･ポイント、例文･NG例も紹介

未経験からコンサルタントへの転職｜コンサルファーム特有のケース面接は準備必須

コンサルタントへの転職を希望する際、選考プロセスで他の業界と違う独自のポイントが「面接対策」です。以下のページで詳しく解説していますので、ぜひ合わせてご覧ください。

コンサルファームでの面接対策｜質問事例とケース面接、逆質問についても

未経験からコンサルタントへの転職｜過去の転職成功事例を知って自分に当てはめることも大事

コンサルタントへの転職を成功させた先輩たちのケースを知ることは、ご自身の未来をシミュレーションする絶好のヒントになります。以下のページで多数紹介していますので、ぜひ合わせてご覧ください。

転職成功体験記

一人で悩んでいるより、まずは業界特化型のエージェントに相談

いくつかの項目に分けて必要と考えられる要件についてご紹介してきましたが、ここで述べているのはあくまで一般論です。現実の転職事例は一つとして同じものはなく、またこれまでの常識がこれから通じるとも限りません。コンサルタントへの興味はあるけれど、はじめの一歩をどう踏み出せばいいのか分からない、という方は、まずは弊社に限らず複数のコンサルティングファーム特化型エージェントに相談してみることをお勧めいたします。

※最新のコンサルティング業界求人情報はコンサルタントの転職・求人ページをご確認ください。

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