コンサルタントになるために必要・有利な資格を業界毎に一覧で紹介

企業へのコンサルティングに必要・有利な資格とは

戦略系コンサルティングファームをはじめ、コンサルティング業界へ転職してコンサルタントとしてのキャリアをスタートさせたい方のために、転職に際して有利に評価される可能性のある資格を紹介します。

資格の有無は必ずしも採否を決定づけるものではありませんが、もしほかの条件が同じ応募者と比較された場合、やはり資格保有者のほうが高く評価される傾向にあります。

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業界問わずに有利な資格

まずは、経営・戦略系コンサルティングファームや人事系、財務系、総合系ファームなど、業界を問わずに有利となる資格から紹介していきます。

MBAのメリット

業界問わずに有利とされる資格はMBA（経営学修士）です。

正確には資格ではなく「学位」であり、経営の実務家として経営に関する幅広いテーマを科学的・体系的に学びます。MBAの修得には2年間にわたるビジネススクールでの勉強が必要です。もし海外のビジネススクールでMBAを取得するのであれば、経営に関するスキルだけではなく、実践的なビジネス英語を学ぶ貴重なチャンスにもなります。

MBAを取得したビジネススクールは自分の最終学歴となり、出身大学に加えてもうひとつ高い学歴を履歴書に記載できることになります。日本国内にも就業を続けながら夜間に通えるビジネススクールなどがありますが、転職においては世界的に名の通った海外のトップビジネススクールを卒業しておいたほうが高い評価が得られるのは言を俟ちません。

MBAは戦略コンサルティングファームのほか総合系、財務系、再生系など幅広い分野のコンサルティング会社で評価される資格であり、採否に関しても有利に働くことが多いと思われます。

また、プライベートエクイティでの投資業務やベンチャーキャピタリストなど、将来に大きなステップアップを目指す金融業界の経験者であれば、チャンスがあればぜひ修得しておきたいところです。

もちろん、MBAを取得すれば希望の業種で働けるわけではなく、該当する業種・業界での一定の実務経験がより重視されることは覚えておく必要があるでしょう。

経営・戦略コンサルティングファームに有利な資格一覧

続いては経営・戦略系コンサルティングファームへの転職時に取得していると有利と考えられる資格です。

WEB・IT系資格のメリット

今日の経営コンサルティングにはWEB・ITスキルが欠かせないものとなっています。

このため、管理会計やデータ分析の領域などの経営管理分野においてのシステム構築経験はもちろん、ITストラテジスト試験やプロジェクトマネージャ試験、ITサービスマネージャ試験など、何らかの高度情報処理技術者資格の保有者であれば、ITコンサルティング会社はもちろん、会計領域にまたがるコンサルティングファームなどで活躍の場を見つけやすいでしょう。

IT系の業務カテゴリーは資格の有無だけでなく、システム構築などの実務経験が非常に重視される分野でもあります。有利な転職のために上位資格取得を目指すことはよいのですが、資格取得だけでなく、自分が活躍したい分野に少しでも近い内容の実務経験を積んでおくことが重要です。

IT技術だけでなく経営全般、あるいは企業戦略全般のコンサルティング業務に関わりたい人であれば、ITスキルに加えて中小企業診断士などの資格を取っておくと人材としての総合評価は高くなるかもしれません。

TOEIC／TOEFLなどの英語系資格のメリット

戦略系コンサルティングファームなどへの応募を考える上では、TOEICやTOEFLといった英語系の試験で一定以上のスコアを保有しておくことは必須要件といえます。

ただし、外資系のファームではスコア以上にネイティブとの英会話テストなどが重視されることが一般的ですから、読み書きのレベルではなく英会話の実践力が要求されると考えておいたほうがよいでしょう。

転職活動でTOEIC／TOEFLのスコアを数十点上積みしておくことは今後ますます重要になっていきます。外資系以外のコンサルティングファームでも英語による実務能力が重視され、他の要件については多少甘く評価してもらえる場合もあります。

特に、業界・業種でよく用いられる専門用語やイディオムなどをもう一度おさらいしておくとよいでしょう。

経営・戦略、実行支援コンサルティングファームに有利な資格一覧

最後は、経営・戦略系ファーム他、実行支援系のコンサルティングファームにて役立つ資格の紹介です。

公認会計士・税理士・中小企業診断士のメリット

いわゆる「士業系」とされる公認会計士や税理士、中小企業診断士の資格は戦略コンサルティングファーム、ハンズオンを得意とする実行支援コンサルティングファームなどで評価される資格です。

公認会計士の場合は監査法人や事業会社の経理財務といった従来の活躍の場がある一方で、会計系・金融系・税理士法人系・事業再生特化などさまざまなコンサルティング会社にコンサルタントとしてエントリーする道も開かれています。これは税理士でも同様でしょう。

ただし、会計・税務分野の専門知識だけを生かして十分にコンサルタントとしての働きができるとは限りません。コンサルタントあるいはそれに準ずる経験がない場合、ポテンシャルで採用してもらいまずはアシスタント的な立場からプロジェクトなどに参加して、必要とされる知見を補っていくといった働き方が必要になります。

中小企業診断士は、これら士業の資格の中でもやや毛色が異なっています。中小企業診断士は経済産業大臣が中小企業支援法に基づいて登録する国家資格で、学ぶ内容は経済学に始まり経営戦略、マーケティング、財務・会計、法務など非常に多岐にわたります。

中小企業向け経営コンサルティング会社や監査法人、事業承継を主なスコープとするM&Aアドバイザリーファームなどで特に高く評価される資格です。

日本企業は中小企業が占める割合が高いため、コンサルタントとしての独立開業も含め将来に広い可能性を秘めている分野といえるかもしれません。

なお、中小企業診断士は企業経営を全般的に身につけるための資格ですから、前述のIT系の資格と併せて取得しておくと、IT系技術者がコンサルタントとしてキャリアアップする際に強い武器になる可能性があります。

おわりに

ここではコンサルタント職への転職のために有利になりそうな資格について紹介してきました。しかし、これらの資格は「コンサルタントになるには絶対取得が必要」というものではなく、コンサルタントとしての採用選考の際、総合的に人材を評価されるなかで、これらの資格を持っていた場合にコンペティターと比べて有利になるかもしれないということにすぎません。

従って、現在保有していない資格を新たに取得するかどうか検討する場合は「自分の望むキャリアのゴールに向け、相応の学費と期間を投入しても取得するべき価値があるかどうか？」を十分考えてみる必要があります。

また、取得した資格を有効に活用するためには、面接の場で「自分が実現したいキャリアマップはどういったものか」「それを実現するためには、なぜこの資格が必要だったのか」「この資格を取得したことで、従来の自分には不可能だった○○が実現できるようになった」といったストーリーを理路整然とアピールできるようにしておくべきでしょう。

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